働けなくなった時の保険

“働けなくなった時”と聞くと皆さんはどんな状況を想像するでしょうか？

代表的なところで行くと大病やケガが原因で、これまで通り働くことが困難になってしまう事態は割と多く存在します。働けなくなってしまう＝収入が減少するということですので、そんな時に備える保険商品がここ最近増えてきました。また、弊社のお客様からのそのような保険について相談を多く寄せられるようになりましたので、一度本コラムで“働けなくなった時の保険”について基本を解説しておきます。

就業不能保険

働けなくなった時の保険は「就業不能保険」という名前で販売されているケースが多く見受けられます。支払い要件は各社により違いはありますが、健康上の理由により働けなくなってしまった場合、契約した年齢まで毎月給付金が受け取れるタイプが多いです。

皆さんがイメージする生命保険とは異なり、一度に大金が給付されるものではありません。あくまでお給料を補填するような感覚で毎月給付されるものがほとんどですので、働いていた時と同じように月単位で家計管理を継続していくことも可能です。

また、住宅ローンや教育費の支払いといったものにも充てられますので、働けないことによる金銭的な不安からは解放されると言って良いでしょう。

この保険は必要か？

就業不能保険に限らず、民間保険に加入する前には公的保険の給付についても把握するべきです。例えば今回取り上げている“働けなくなった時”は健康保険から傷病手当金というものが支給されます。

これは病気やケガが原因で会社を休み、その期間給料が出なかった場合に4日目から支給されるという制度です。（支給限度は1年半までとなります）

（支給前一年間の標準月額の平均）÷30日×2/3＝支給日額

実際の支給額は上記の計算で決まりますが、概ね給料の70％程度が支給されると思って良いでしょう。すると今まで通りの生活をするために必要な金額は残りの30％程度を補填するような保険に加入すれば良いわけです。

就業不能保険は加入するべきか？

ケースバイケースという結論になってしまいますが、「傷病手当金だけでも大丈夫！　足りない部分は貯金を崩すから」という方であれば加入は不要ですし、「約30％分だけでも保険で用意したい」と思えば加入すべきと言えます。

ただし、近年増えている精神疾患による働けなくなった時については保険会社各社とも給付の条件が厳しめに設定されています。そのため、精神疾患を含むあらゆる働けなくなった時のリスクに備える保険となると、事前の商品選定が非常に重要なものとなります。

アローズではお客様のニーズを伺った上で、リスク診断を行い、公的保険も含めたお客様に最適なプランをご提案させていただきますので、もし保険の見直しや加入に迷いがある際はお気軽にご相談ください。