新NISAの落とし穴？

2024年からスタートした新NISAですが、様々なメディアで取り上げられ多くの方が口座開設を行っているようです。新NISAの魅力は以前当ブログでも解説しましたが、恒久的に口座が利用でき、非課税枠も拡大し、個人が資産形成をしていく上では素晴らしい制度だと感じます。

しかし、「新NISAだけをやっていればほかの金融商品はいらない」というわけではありません。新NISAだけでは対処できないケースも想定した上で、様々な金融商品を組み合わせることが重要なのです。“新NISAだけでは対処できないケース”とは一体どんなものがあるでしょうか？

積み立てできない状況になったら？

「長期・分散・積み立て」が資産形成の基本です。新NISAは長期間利用でき、様々なファンドへの分散投資も可能です。しかし、積み立てできない事態になった時は効果を発揮できません。

もちろん、これまで積み立てた資産を現金化することは可能ですが、一時的にせよ積み立てはストップしてしまいます。

失業・大病・緊急資金が必要・介護などの状況は既述の積み立てがストップしてしまう状況と言えるのではないでしょうか？

このような時のために備えておく手段としては以下が考えられます。

失業：国の失業保険、ある程度の銀行預金

大病：傷病手当、高額療養費、医療保険・がん保険

緊急資金が必要：ある程度の銀行預金

介護：国の介護保険、民間の介護保険

それぞれを見ていきましょう。

国の制度で大体はカバーできるが…

上記を見ていくと国の公的保険制度である程度はカバー可能です。また、全財産を新NISAに投資する方は少数派だと思いますので、ある程度の銀行預金も確保することは可能だと考えます。

ということは、失業・大病・緊急資金が必要・介護の中で自助努力が必要な備えは「大病」と言えるわけです。これは何も医療保険やがん保険に入りましょうと言っているわけではなく、現実問題として大病になった際に傷病手当金として給料の70％程度は支給されますが、生活費と治療費を考えるととても満足な額とは言えません。

また、これに住宅ローンの返済があればなおさら足りないと言えるでしょう。新NISAの積み立てどころの騒ぎではなく、資産を切り崩すことも視野に入ってくるほどです。

若いうちはまだ資産もありませんので防衛策として備えるのはもちろん、ある程度の年齢を重ねた方であれば貯めた資産を防衛するための備えとしても保険の活用は有効と言えるでしょう。

投資と保険のバランスは？

新NISAだけですべてをカバーできるわけではないことがお分かりいただけたかと思いますが、逆に保険へ加入し過ぎても意味はありません。必要な金額分だけ必要な時に加入するのが正しい使い方と言えますので、投資と保険のバランスにお悩みの方は是非お気軽にアローズまでご相談ください。

オーダーメイドなプランニングをさせていただきます。

今回も最後までお読みいただきありがとうございました。